流動資産・固定資産・流動負債・固定負債・純資産の5つを入力すると、貸借対照表(バランスシート)の構造を左右2本の積み上げ棒グラフで表示します。貸借対照表だけで計算できる財務指標もあわせて表示します。
貸借対照表は、左側(借方)に資産、右側(貸方)に負債と純資産を並べた表で、左右の合計は必ず一致します。数字の一覧だけでは、どの部分が大きいのか、資産が何で調達されているのかがつかみにくいため、このページでは高さで大きさを表す2本の棒に置き換えて表示します。
入力した数値はブラウザの中だけで計算し、どこにも送信しません。図はPNG・SVGで保存でき、入力値を含むURLを作って共有することもできます。
決算書(貸借対照表)の合計欄から、5つの数字を写して入力してください。カンマ付きのまま貼り付けられます。空欄は0として扱います。総資産経常増減差額率(ROA)も見たいときは、5項目の下の「経常増減差額」もあわせて入力してください(任意)。
初期表示の数値は使い方を示すための入力例です。実在する法人の数値や、業界の平均値ではありません。ご自身の法人の数値に置き換えてお使いください。
事業活動計算書の経常増減差額を入力してください。貸借対照表の項目ではないため、上の5項目の貸借一致チェックには含めません。空欄のままでもかまいません(そのときROAは「—」と表示し、図にも出しません)。
グラフの表示にはJavaScriptが必要です。下の「図と同じ内容の表」で、入力例の内訳をご確認いただけます。
図と同じ内訳を表にしています。構成比は、それぞれの側の合計を100%としたときの割合です。
| 区分 | 項目 | 金額 | 構成比 |
|---|---|---|---|
| 資産の部 | 流動資産 | 100,000千円 | 10.0% |
| 資産の部 | 固定資産 | 900,000千円 | 90.0% |
| 資産の部 | 合計 | 1,000,000千円 | 100.0% |
| 負債・純資産の部 | 流動負債 | 50,000千円 | 5.0% |
| 負債・純資産の部 | 固定負債 | 350,000千円 | 35.0% |
| 負債・純資産の部 | 純資産 | 600,000千円 | 60.0% |
| 負債・純資産の部 | 合計 | 1,000,000千円 | 100.0% |
金額は小数点以下第1位までで表示し、マイナスは「△」で示します。
入力した5項目から計算できる指標です。分母が0以下になるなど計算できない場合は「—」と表示します。良否の目安値・判定基準は掲載していません。
流動比率
200.0%
流動資産 ÷ 流動負債 (%)
短期的に支払義務のある流動負債に対して、短期的に資金化できる流動資産をどの程度保有しているかを示します。一般に高いほど短期の支払余力があるとされますが、法人の状況によって評価は変わります。
純資産比率(自己資本比率)
60.0%
純資産 ÷ 総資産 (%)
総資産のうち、返済義務のない純資産が占める割合です。100%から引いた残りが、負債で調達している割合にあたります。
負債比率
66.7%
(流動負債 + 固定負債) ÷ 純資産 (%)
返済義務のない純資産に対して、負債がどの程度あるかを示します。純資産比率を裏側から見た指標です。
固定比率
150.0%
固定資産 ÷ 純資産 (%)
返済不要な純資産に対して、固定資産をどの程度保有しているかを示します。100%を超える部分は、負債で調達した固定資産があることを意味します。
固定長期適合率
94.7%
固定資産 ÷ (純資産 + 固定負債) (%)
返済不要な純資産と長期の固定負債に対して、固定資産をどの程度保有しているかを示します。100%を超えると、固定資産の一部を短期の負債で調達していることになります。
運転資金(正味流動資産)
50,000千円
流動資産 - 流動負債 (金額)
1年以内に資金化される資産から、1年以内に支払う負債を差し引いた金額です。流動比率と同じ関係を、割合ではなく金額で見たものです。
総資産経常増減差額率(ROA)
3.0%
経常増減差額 ÷ 総資産 (%)
総資産に対する経常増減差額の割合で、企業会計のROA(総資産利益率。Return On Assets)に相当します。保有する総資産に対して、経常的な活動から得られた増減差額がどの程度かを示します。経常増減差額は貸借対照表ではなく事業活動計算書の項目のため、入力欄に別途入力してください(空欄のときは「—」と表示します)。ここでの総資産は、資産の部の合計(流動資産+固定資産)です。
流動比率・純資産比率・固定比率・固定長期適合率・総資産経常増減差額率は、財務指標の解説にも定義を掲載しています(同ページの指標は、日本公認会計士協会 非営利法人委員会研究報告第27号「社会福祉法人の経営指標」の指標体系に準拠しています)。負債比率と運転資金は、貸借対照表から直接読み取れる指標としてこのページで補っているものです。図の右下には、総資産・流動比率・固定長期適合率・ROAを表示しています(総資産は資産の部の合計です)。
貸借対照表は、法人が持っている財産(資産)を左側に、その財産をどこから調達したか(負債と純資産)を右側に並べた表です。同じ財産を「何を持っているか」と「どうやって用意したか」の2つの見方で書き分けているため、資産=負債+純資産という関係が常に成り立ちます。この関係が崩れることはなく、崩れているときは入力や集計のどこかに漏れがあります。
このツールでは、入力した資産の合計と、負債・純資産の合計を突き合わせ、差額があれば金額を表示します。図では、少ない側の不足分を斜線のブロックとして描き、どちらがどれだけ足りないかが分かるようにしています。
流動と固定は、現金になるまでの期間や、支払期限までの期間による区分です。一般に、決算日の翌日から1年以内に資金化される資産・支払期限が到来する負債を流動、それを超えるものを固定として区分します(1年基準)。事業の通常の循環のなかで生じる事業未収金や事業未払金などは、期間にかかわらず流動として扱われます。
どの科目をどちらに区分するかは、社会福祉法人会計基準(平成28年3月31日厚生労働省令第79号)と、その運用上の取扱い(局長通知)・運用上の留意事項(課長通知)に沿って判断します。実際の区分は、これらの原文と法人の経理規程でご確認ください。
社会福祉法人会計基準では、固定資産は基本財産とその他の固定資産に分かれ、純資産は基本金・国庫補助金等特別積立金・その他の積立金・次期繰越活動増減差額に区分されます。基本財産は定款に定められた土地・建物などで、処分や担保提供に制約があります。国庫補助金等特別積立金は、施設整備の補助金を受けた分を純資産として区分したもので、減価償却に応じて取り崩されていきます。
このツールは、構造をつかむことを目的として、入力を合計5項目に絞っています。基本財産の割合や国庫補助金等特別積立金の大きさは図に表れないため、法人の実態を詳しく検討するときは、貸借対照表の内訳と、財産目録・附属明細書までさかのぼってご確認ください。
このページの計算・作図・PNGやSVGの保存は、すべてお使いのブラウザの中だけで行っています。入力した金額がフクダネや外部のサービスに送信されることはなく、保存もされません。URLを作る機能も、ブラウザ内で文字列を組み立てているだけです。作ったURLには入力した金額が含まれるため、共有する相手にはご注意ください。
指標の算式は、上記の解説ページに掲載している定義に合わせています。良否の目安値・判定基準は掲載していません。
計算はブラウザの中だけで行われ、入力した数値が送信されることはありません。会計処理や区分の判断は、必ず社会福祉法人会計基準および関係通知の原文と、法人の経理規程でご確認ください。
関連ページ:財務指標の解説 / 社会福祉法人データベース(各法人の財務諸表データを掲載しています)